[インタビュー]断面調査を追跡調査に（前編）
岡山 明氏
(財団法人結核予防会 第一健康相談所総合健診センター所長)
主任研究者である上島弘嗣氏とともに現場で指揮をとっていた岡山明氏に，苦労話や調査時のさまざまな工夫などについて話を聞いた。
インタビューは2回にわけて紹介する。今回は，追跡を行うための課題や保健所への協力要請といった，調査の準備段階の部分を中心にうかがった。
追跡を行うための課題
1980年の
第3次循環器疾患基礎調査報告書
―まず，NIPPON DATA研究の基本的な調査の流れをお聞かせください。
岡山: NIPPON DATA80のおおもととなったのは，1980年に厚生省が行った循環器疾患基礎調査です。この調査対象となった約1万人の生命予後を調査し，ベースライン時の調査項目との相関をみることを目的としました。そこで，1994年の時点において調査対象となっていたかたがたが生存されているかどうかを確認し，亡くなられていた場合はその死因を調べました。具体的には住民票により生死を確認したうえで，死亡者については人口動態統計の磁気テープ記録と照合して死因を調べるという計画でした。住民票は，不当な目的でなければ誰でも請求できるものだからです。
―もともと断面調査だったものを追跡調査にしようと考えたとき，特に困難だったのはどんな点でしたか。
岡山: 問題となったのはおもに2点です。
1つは倫理的な妥当性についてです。1994年の時点で，第3次循環器疾患基礎調査から14年が経過していました。つまり，あらためて追跡を行うためには，14年前の情報にさかのぼって調べる必要があります。そうした調査が倫理的に認められるのかどうかについては議論がありました。具体的には個人情報の問題，インフォームドコンセントについてなどですね。
そこで妥当性の根拠となったのが，当時の調査委員会の議事録でした。この循環器疾患基礎調査というのは，国民の代表集団といえる貴重なランダムサンプルを対象としています。そのため，可能であればこのサンプルを追跡し，より詳細な疫学データを得ることがのぞましい，という議論が記録として残っていたのです。
また，個人情報の保護の観点から，対象者にアプローチするのは地区の管轄保健所のみという条件も加えました。
2つ目は，追跡するための名簿がきちんと残っているかどうかということです。これは，開始当初に「名簿はあるので大丈夫」という話を関係者から聞いていたので，特に心配していなかったんです。名簿さえあればどうにかなるだろう，と楽観的に考えていました。すると，名簿はあるにはあったのですが，個人を特定するための正確な住所も，生年月日も記載されていなかったのです。これでは住民票を請求することができません。
どうしてそんな状況になっていたかという理由は，調査を進めていくうちにわかりました。1980年の循環器疾患基礎調査で，そもそも生年月日や住所が使われていなかったのです。
個人ではなく地域単位のランダムサンプリング
―循環器疾患基礎調査の対象者は国内の300地区から無作為に抽出されたということですが，どのように抽出していたのでしょうか。
岡山: 実はランダムサンプリングといっても，住民1人1人を選び出しているわけではないんです。具体的にいうと，まず300の調査ポイントをランダムに選び出し，該当地区の住民の方々を連続的に調査対象にするというサンプリング手法でした。つまり，ポイントを1か所決めてしまえば，あとは隣り合っている人たちを次々に対象にしていくだけという，いわば「隣組調査」のような手法だったんです。個人単位ではなく，地域単位でのランダムサンプリングですね。それで1人1人の住所までは必要なかったのです。しかも研究デザインとしてはあくまで断面調査であり，追跡をする予定もなかったため，調査手法などの情報も残っていなかったんですね。
しかし，これは実際の調査に入ってからはじめてわかったことです。NIPPON DATA開始当初は，全国300か所にすべて出向き，そこで1万人の住所を調べる覚悟もしていました。しかも，年度内に追跡も解析もすべて完了して報告書を提出しなければならないというかなりの強行スケジュールです。研究室の皆が，「もうこれ，できないんちゃうか」と言いあっていたほどです。疫学の大御所の先生に，「時間も少なくあまりにも無茶だから，もう3割の出来でデータをなんとかまとめて報告書を出しなさい」と言われたのもこのころでした。
地域のことを一番よく把握している保健所に協力を要請
―そのような難しい状況のもとで，まずどんなところからアプローチを始められたのですか。
岡山: まず，保健所長会を通じ，各地の保健所に協力を要請しました。地域のことをいちばんよく把握していますし，循環器疾患基礎調査はもともと，保健所が主体となって実施したものだったからです。
こちらから対象者の名前，性別と町名までの大まかな住所を記載した調査用紙を各保健所に郵送し，性別，生年月日，生存しているかどうか，死亡している場合は死亡地と死亡年月日を報告してくれるように依頼しました。
1994年は保健所の再編が始まる前でしたので，タイミングとしては幸運でした。実際に調査を行った保健所がそのまま残っているほうが，記録が保管されている可能性も大きくなりますから。今，研究室では岡村智教先生が僕のあとを継いでくれているのですが，再編により保健所が合併したりなくなったりということがあるので，たいへん苦労しているようです。
―協力してくれた保健所の割合は，どのくらいだったのでしょうか。
岡山: 8割もの保健所に協力をいただくことができたんです。この点は，予想以上にスムーズでした。保健所1か所あたりの調査依頼人数が30人前後と，あまり多くなかったこともよかったのかもしれません。保健所職員の方の個人的な記憶や人脈から，在籍や転居が明らかになるケースもあったようです。
ただ，なにしろ14年前のことです。まったく見当がつかないところから始めていただいたところも多くありました。さぞやご苦労も多かったことと思いますが，あとから聞きますと，ある職員の方が「探偵の仕事をしているようだった。あのころは面白かった」とおっしゃっていたそうです。
--- つづく ---